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日系大手電機・通信機器メーカーにおけるITアーキテクト(インフラ領域/リテール業界)の求人

求人ID:1389346

更新日:2025/03/07

転職求人情報

職種

ITアーキテクト(インフラ領域/リテール業界)

ポジション

主任レベルを想定

おすすめ年齢

40代
50代以上

年収イメージ

680万円〜990万円程度

仕事内容

エンタープライズ事業領域の顧客を中心に、モダナイゼーションやクラウドシフトなどの顧客企業向けDX推進のリード、及び各システム統括部と連携したSIサービスを提供します。リテール業界のお客様を主として、新しい技術を積極的に活用しながら、インフラ領域をリードする役割を担っています。

【職務内容】
当グループでは、リテール業界のお客様が目指すビジネス変革を、クラウドや新技術を活用したソリューション提供などを通じて実現することをミッションとしています。リテール業界ならではのレガシーシステムのDX、モダナイゼーション、クラウドシフトが加速する市場において、様々なプロジェクトを推進しております。
インフラ領域の全フェーズ(提案、要件定義、設計・構築、評価、本番リリース)をリーダとして一気通貫で担当・推進いただきます。

・提案・企画・構想フェーズ:インフラ領域を中心に検討、計画し、関係部門と連携・協働して、提案・企画を推進いただきます。
システム開発・導入フェーズ:インフラ領域のリーダとしてお客様他、関係するステークホルダとの調整を行い、チームメンバをリードして設計・構築を推進、進捗・課題・品質・コスト管理を担っていただきます。

▼入社後想定されるプロジェクトの例
・AWS、Azure、Google Cloud などのクラウドプラットフォームを活用したシステム提案支援、構築
・PaaS/SaaSを活用したアーキテクチャ・システム構成検討、提案支援、構築
・新技術や外部サービスの活用検討、検証、標準化。それらを採用した提案支援、構築
・オンプレミス領域のインフラ(サーバ・NW)対応
※定期的な面談を通じて、ご本人の意向を踏まえた業務アサインを検討・調整させていただきます。

【ポジションのアピールポイント】
▼スキル・経験・キャリア
・インフラ対応スキルだけではなく、セキュリティ、運用や生体認証、IoT/AIなどの新技術領域を担う、複数チームと連携したPJ遂行、アーキテクト活動を通じて、キャリアの選択肢を広げることができます。
・クラウドシフトが加速するリテール業界において、幅広いインフラ対応スキルと経験を積むことができます。
・提案から本番リリースまで全フェーズを経験することで、顧客ビジネス変革の実現に貢献する、高いプロジェクト遂行能力を身につけることができます。
・オンプレミス領域での経験を活かし、クラウド領域でのスキルシフトを図りながら、市場価値の高いインフラエンジニアへと成長できます。
・PJ遂行における、関係チームとの協業を通じて、幅広い技術に触れ、知見を広げることができます。
・業務遂行にあたり必要なスキルを習得・向上させるため、業務の一環として研修受講いただけます。

▼部署の雰囲気
・和やかで、フラットにお互いの意見を言いやすい雰囲気です!
・週1回、対面でのグループミーティングを開催しており、気軽に相談しやすい環境です。

▼働き方
・テレワーク(週2〜3回)、フレックスタイム制度、スイッチワーク(中抜け可能)など、
 ご自身の環境に合わせて働きやすい制度が活用可能です。
 ※入社3ヶ月程度は業務キャッチアップとフォローのため、出社比率が上がる予定です。
  担当PJのフェーズ等、状況により出社ベースとなる可能性はございます。

必要スキル

【MUST】
・インフラ領域の設計・構築経験5年以上
・AWS、Azure、Google Cloudなどインフラ領域の設計・構築経験1年以上

【WANT】
・AWS、Azure、Google Cloudなどクラウドにおけるアーキテクチャ・システム構成検討経験
・クラウドのマネージドサービスを活用したアーキテクチャ・システム構成検討経験
・AWS、Azure、Google Cloudなどの中級資格

【求める人物像・ソフトスキル】
・インフラ領域のリーダとして、PJを推進する志向性をお持ちの方、推進されている方
・向上心を持ち、必要な知識・技術を自ら学んでいける方

就業場所

就業形態

正社員

企業名

日本を代表する電機・通信機器メーカー

企業概要

通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。

企業PR

メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。

業務カテゴリ

組織カテゴリ

備考

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