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日系大手電機・通信機器メーカーにおけるプロジェクトマネージャー(総合商社向け)の求人

求人ID:1366218

更新日:2024/10/09

転職求人情報

職種

プロジェクトマネージャー(総合商社向け)

ポジション

主任〜課長レベルを想定

おすすめ年齢

年収イメージ

お問い合わせください

仕事内容

・大手総合商社と総合商社傘下のグループ企業向けシステム開発の上流作業(要件定義)から、評価、移行導入フェーズまでをプロジェクトマネージャーもしくはプロジェクトリーダとしてリーダーシップを発揮しながらプロジェクトを推進し、運用までをサポート行います。大規模から中規模まで幅広い案件に携わることができます。
・顧客との直接のコミュニケーションや、社内の関係部門との調整を図りながら、SI業務を遂行します。
・提案フェーズでは営業部門と連携し、提案方針の検討、提案書・見積作成、顧客プレゼンを実施します。
・要件定義、基本設計では顧客システム部門やエンドユーザ様と一緒にシステムのあるべき姿を検討、可視化し、開発工程ではビジネスパートナーの成果物含めプロジェクトのQCD管理を行います。

●具体的なプロジェクト想定(配属時点)
下記案件のいずれかを想定
・総合商社及びグループ企業向け受発注システム構築プロジェクト
・総合商社及びグループ企業向け請求システム構築プロジェクト
・当社アセットを活用してのアプリケーション開発
・「顔認証世界一」を誇る当社の生体認証技術を活用したソリューション適用

※当部門では複数領域(業務アプリケーション/CI、ID管理基盤/DX領域)のSIを担っている為、得意領域を中心にプロジェクトマネージャとして携わって頂き、大型PJを担う為の業種/業務ノウハウを付けて頂くことを期待しています。

※変更の範囲:会社の定める職務

【ポジションのアピールポイント】
・顧客から成果に対するダイレクトな評価が受けられること、また顧客IT施策について顧客キーマンと直接会話する機会がある為、仕事のやりがいに直結します。
・以下スキル習得が可能です。
 - 当社の最新技術をマーケットに供給するための技術スキルの醸成
 - 顧客とのコミュニケーション、ネゴシエーションの局面からコンサルティングスキルの醸成
 - 市場動向/最新技術を組み合わせたIT戦略立案スキルの獲得
 - 業務経験を通じて技術スキルを磨き、ステークホルダを巻き込みながらプロジェクトの目的・目標を完遂させるマネジメントスキルを習得可能です。
 - 近年キャリア採用を積極的に登用し、既に当組織でも第一線で活躍しているメンバがいます!
 - 当社の社風である「自助」と「協働」の意識を持ち、助け合いながら仕事に取り組めます。

必要スキル

【MUST】
<課長クラス(プロフェッショナル)の場合>
●経験:
・顧客との要件定義から導入・運用保守までSIにおける一連のプロセスを経験
・SIer、メーカー、お客様企業他でのSIプロジェクトで10名以上のプロジェクトメンバーをマネジメントし、プロジェクトを成功裏に導いた経験

●資格:
・プロジェクトマネジメント資格(IPA(プロジェクトマネージャ)、PMP)、または同等の実務経験

<主任の場合>
●経験:
・SIer、メーカー、お客様企業他でのSIプロジェクトで5名以上のPMもしくはPL経験:2年以上
・顧客との要件定義から導入・運用保守までSIにおける一連のプロセスを経験
・顧客やプロジェクト関係者との良好な関係構築、顧客折衝経験者

●資格:
・プロジェクトマネジメント資格(IPA(プロジェクトマネージャ)、PMP)、または同等の実務経験

【WANT】
<課長クラス(プロフェッショナル・主任共通)>
●経験:
・総合商社向けシステム開発経験
・アカウント対応経験

●スキル:
・LCP・生体認証・クラウドシステムなど昨今の技術的潮流への理解があり、それらを利用したシステムの提案・構築が行えるスキル
・受発注管理、在庫管理、請求管理、会計業務に関する知見

【求める人物像・ソフトスキル】
<共通>
・お客様と良い関係が構築できるコミュニケーション力をもった人(お客様の目的を理解し、それに向けたシステムを定義、お客様が理解できるように説明できる)
・責任感を持って自ら考え推進していく積極性のある人物
・顧客や関係者との良好な関係を築くことができるコミュニケーション能力
・分析力・ロジカルシンキング

就業場所

就業形態

正社員

企業名

日本を代表する電機・通信機器メーカー

企業概要

通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。

企業PR

メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。

業務カテゴリ

組織カテゴリ

備考

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