【大阪】国内有数の農業機械メーカーでのマスメディアに対する報道担当の求人

●採用時の想定ポジション
新聞社（主に一般紙などの全国紙）や通信社、テレビ局などのマスメディアに対する報道担当

●想定業務
・マスメディア向け社外公表（プレスリリース、記者会見など）のための資料作成、社内調整、公表後のマスメディア対応
・マスメディアから依頼を受けた取材のための資料作成、社内調整、取材に関するマスメディア対応
・決算発表対応
・SNSを活用した情報発信のための情報収集、資料作成、社内調整など

●1年後の業務イメージ
想定業務に加え、業務経験を踏まえた広報業務の見直し、広報戦略の立案など企画業務の推進を期待しております。

●仕事の進め方
(1) 社外公表（プレスリリース・記者会見、SNS）
・社内各部門とニュースバリューのある情報（新製品・サービス、出資、社外連携、買収など）を収集確認の上、プレスリリース・記者会見、SNSなどの発信方法を検討、部門と連携しながら発信に必要な資料類の作成や、公表後のマスメディアからの問い合わせに対応していく。

(2) 取材
・マスメディアとの日々のコミュニケーションの中で、マスメディア側の興味と当社事業のマッチングを図り、取材の依頼を得る。
・マスメディア側と取材内容を調整の上、対応する社内の部門や応対者を選定し、取材を成立させる。
・加えて部門と連携しながら資料の作成、取材中の取材応対者のフォロー、取材後のマスメディアからの問い合わせなど、取材から報道に至るまでの一連の対応に関わる。

●関わる部門
事業推進部門、企画部門、研究開発部門など

●担当案件数
プレスリリース・記者会見などの公表案件・取材ともは年間10〜20数件／人

●体制
報道担当者1名が、社内各部門の担当者（数名）と連携しながら業務を遂行する。
但し、重要案件（大規模買収など）は報道担当者2〜3名と複数部門の担当者（各部門数名ずつ）が連携するケースもある。

●働くスタイル
・自職場では上司、ベテラン報道担当などと常に情報を共有しつつ、メンバー間でアドバイスを送りあうなど、お互いを支えあいながら業務を遂行できるのは良い特徴。また少人数でありコミュニケーションがとりやすい環境にあり、何でも相談できる。
・社内の各部門とも良好な関係を築けており、「当社のプレゼンス向上」という目的も共有できているため、報道担当からの問い合わせや提案に対しても積極的に協力してもらえる。
・マスメディアからの問い合わせ・依頼は急なことが多いが、職場はもちろん社内各部門はその特性を理解できており、スムーズかつスピーディな意思決定、対応が可能でストレスなく業務を遂行できる。

●学歴要件
・大学卒以上

●語学要件
尚可（日常会話レベル/TOEIC600点相当以上）
※海外メディアからの問い合わせや取材依頼

●必須の経験・知識
・広報（報道担当）業務の経験（具体例：プレスリリース作成、記者会見・取材対応の経験）
・マスメディアとのコミュニケーションの経験

●歓迎する経験・知識
・製造業での業務経験（但し、職種は問わない）
・海外拠点での業務経験