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日系大手電機・通信機器メーカーにおけるシステムアーキテクト(鉄道/道路)の求人

求人ID:1348979

募集終了

転職求人情報

職種

システムアーキテクト(鉄道/道路)

ポジション

主任〜課長レベル

おすすめ年齢

20代
30代
40代
50代以上

年収イメージ

〜1100万円

仕事内容

当グループでは、主に鉄道・道路・空港などの交通インフラの持続可能な安全安心、効率的な社会インフラのシステム構築を担っています。高度経済成長期から国を支え続けてきた交通システムの老朽化に伴い、レガシーな問題点を把握し、あるべき将来のシステムに提案、推進していくことが求められています。

当グループでのシステムアーキテクトは、交通インフラ管理システムの全体像を設計し、各要素の機能や連携方法を定め、要件定義、技術選定、リスク分析、などエンジニアリング観点における幅広いスキルを駆使します。インフラ設備の老朽化、少子高齢化に伴う保守要員減少、サステナブルな交通インフラの実現など、交通インフラ業界全体が抱える課題に対して、国や政府の指針、最新の技術動向や社会情勢を踏まえたうえで、当組織のビジョンや目標を見据えたシステムアーキテクト(システムの全体設計)を構築していきます。

当グループでの活動がベースとなり「自動運転と道路を繋ぐ路車協調システム」「画像解析技術を用いた鉄道巡視設備点検自動化支援ソリューション」や「生成AIを活用した顧客業務DXの実現」など、交通インフラの構築を通して街づくりの安全安心、効率化を実現させています。

【具体的な業務内容】
世の中の変化に対して、交通インフラ領域における新規事業開発やDX推進を担っていただきます。特に、
・交通インフラ領域におけるレガシー(老朽化した)課題を発見し、効果的なソリューションを提供するためのプロジェクトの組閣
・次世代の交通インフラに求められる仕組みを考え、お客様と協働での事業創造活動
・システムの要件定義、設計を行い、目的と要件に従い様々な技術(ハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク、データベースなど)や製品を組み合わせたシステム構築
・プロジェクトにおけるコスト、スケジュール、リソース、リスクなどの管理、PM業務
・顧客の潜在的なニーズや要件の掘り起こし、そこに必要なエンジニアリング観点でのコンサルティング業務

【ポジションのアピールポイント】
- 日本のまちづくり、特に交通インフラ構築の中枢を担う
弊社は120年以上にわたり日本の社会インフラを支える存在として歴史を紡いできました。通信、交通、電力、水道、ガス…など生活に関わる基盤となる仕組みとなる「システム」を提供しているのが弊社です。社会インフラ、ITの変革期である現代において、変革の中枢を担うことができる指折りの会社です。
特に、募集ポジションの所属先である「スマートモビリティDX開発グループ」では、社会やクライアントのニーズを掴み、システムを設計開発していく役割を担います。これからの日本社会のインフラを支える中枢システムを、この場所から提供していくことができます。

数年の業務経験ののち、ピープルマネジメント職へのアサインを想定しております。
上流工程の経験がない方で、上流工程経験をしたい方も歓迎いたします。

必要スキル

プロフェッショナルの場合
【MUST】
・規模問わず、情報システム開発プロジェクトに携わり、ピープルマネージメント経験を有する人
・SWおよびHWを含めたシステム設計経験、プロジェクトチームマネジメント経験を有する人

【WANT】
・情報システム/プラットフォーム設計の経験を有する人
(複数の技術を組み合わせたシステム設計開発を行った経験を有する人)
・開発やプロジェクト参画など複数環境下での就業経験を有する方


主任の場合
【MUST】
・規模問わず、情報システム開発プロジェクトに携わり、チームマネージメント(PM)経験を有する人

【WANT】
・情報システム/プラットフォーム設計の経験を有する人


【求める人物像・ソフトスキル】
自身が新しいものを創り出すという強い思いを持ち、チームを率いていただくことを期待します。
弊社が課題を抱えている中核層の薄さを補強し、中心人物となってグループを牽引いただくことを期待します。
変化をいとわずチャレンジに対して意欲ある人材像を期待します。

就業場所

就業形態

正社員

企業名

日本を代表する電機・通信機器メーカー

企業概要

通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。

企業PR

メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。

業務カテゴリ

組織カテゴリ

備考

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