日系大手電機・通信機器メーカーにおけるプロダクトマネージャー・マーケティング(医用画像ソフトウェア事業)の求人
求人ID:1236425
募集終了
転職求人情報
職種
プロダクトマネージャー・マーケティング(医用画像ソフトウェア事業)
ポジション
エキスパート(課長相当)を想定
おすすめ年齢
20代
30代
40代
50代以上
年収イメージ
エキスパート:年収900万円〜1100万円程度 ※前職年収を考慮、当社規定による
仕事内容
【事業概要】
・医用画像事業 事業開発・研究開発・製品開発・製造・販売・保守
【職務内容】
1. 製品上市及び販売
・担当製品のトップライン、収益目標達成に対しての戦略策定と実行
・市場導入、販売戦略の立案・実行
・コミュニケーション施策、各種プロモーション・イベント(学会/セミナー)企画・実行
・保険収載化のための戦略策定と実行
・重要顧客・販売パートナマネージメント
・製品改善のためのニーズ収集と、要求事項策定
2. 研究プロジェクトリード(担当製品の事業化まで)
・事業のコアバリューとなる研究プロジェクトのリード
・製品開発開始前の共同研究先顧客マネージメント
3.中長期製品ロードマップ策定と実行
・市場変化、機会、リスク、競合状況を把握し、投資や戦略的パートナーシップ実施に対しての提案と実行
【ポジションのアピールポイント・想定キャリアパス】
・当社のAI/生体認証最新技術を応用した、新しいヘルスケアソフトウェア事業開発をリードし、グローバルに展開できる。
・国内外のトップレベル医療機関及び重要顧客・販売パートナマネージメントと共同で事業開発・研究開発を行うことができる。
・医用画像事業 事業開発・研究開発・製品開発・製造・販売・保守
【職務内容】
1. 製品上市及び販売
・担当製品のトップライン、収益目標達成に対しての戦略策定と実行
・市場導入、販売戦略の立案・実行
・コミュニケーション施策、各種プロモーション・イベント(学会/セミナー)企画・実行
・保険収載化のための戦略策定と実行
・重要顧客・販売パートナマネージメント
・製品改善のためのニーズ収集と、要求事項策定
2. 研究プロジェクトリード(担当製品の事業化まで)
・事業のコアバリューとなる研究プロジェクトのリード
・製品開発開始前の共同研究先顧客マネージメント
3.中長期製品ロードマップ策定と実行
・市場変化、機会、リスク、競合状況を把握し、投資や戦略的パートナーシップ実施に対しての提案と実行
【ポジションのアピールポイント・想定キャリアパス】
・当社のAI/生体認証最新技術を応用した、新しいヘルスケアソフトウェア事業開発をリードし、グローバルに展開できる。
・国内外のトップレベル医療機関及び重要顧客・販売パートナマネージメントと共同で事業開発・研究開発を行うことができる。
必要スキル
【MUSTスキル・経験・資格】
・医療業界での経験(5年)
・医療機器ソフトウェア プロダクトマネージャー もしくは医薬・製薬企業において、デジタル製品のプロダクトマネージャー経験
・グローバルビジネス経験(英語の会議に参加できるレベルの語学力)
・医療機器製品マーケティング経験(3年)
【WANTスキル・経験・資格】
・医療機器や医薬・製薬企業におけるデジタル製品のローンチ経験
・アジャイルを適用したソフトウェア開発に関する知識と理解
・日本における保険収載化経験
【求める人物像(ソフトスキル)】
・困難や未知な分野に対して、チャレンジしていくことを好む
・いろんなレベルの業務に対しても、自分事として、取り組み、完遂する
・経験や年齢に関係なく、上司、同僚に適切に意見が言える
・医療業界での経験(5年)
・医療機器ソフトウェア プロダクトマネージャー もしくは医薬・製薬企業において、デジタル製品のプロダクトマネージャー経験
・グローバルビジネス経験(英語の会議に参加できるレベルの語学力)
・医療機器製品マーケティング経験(3年)
【WANTスキル・経験・資格】
・医療機器や医薬・製薬企業におけるデジタル製品のローンチ経験
・アジャイルを適用したソフトウェア開発に関する知識と理解
・日本における保険収載化経験
【求める人物像(ソフトスキル)】
・困難や未知な分野に対して、チャレンジしていくことを好む
・いろんなレベルの業務に対しても、自分事として、取り組み、完遂する
・経験や年齢に関係なく、上司、同僚に適切に意見が言える
就業場所
就業形態
正社員
企業名
日本を代表する電機・通信機器メーカー
企業概要
通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。
企業PR
メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。